こんにちは！　『ハピキラFACTORY』の正能茉優です。今回の連載は、いつもとテーマを変えて、2021年の地方創生のあり方を振り返ってみたいと思います。
　
コロナ禍に入って2年目となった、2021年。地域との関わり方も、「コロナが落ち着いたら現地に行ける」と思っていた2020年とは大きく異なり、行けない・行かないことを前提にした関わりが増えていったように感じます。
　
私たち『ハピキラFACTORY』の活動も、大きく変わりました。コロナ前は毎月地域に出かけていたものの、それらはすべてオンラインに。取り扱う産品もお土産物のような非日常のためのものではなく、スーパーなどに並ぶ日常のプロダクトに関わらせてもらう機会が増えました。慶應義塾大学大学院の特任助教として企画・運営している、「長野県小布施町の新事業創造プログラム」も同様です。

地域との関わりがすべてオンラインになったことにより、難しい側面も見えてきました。特に、プロジェクト運営における「コミュニティ・組織運営」は、今もなお大きな壁になっています。コロナ前はリアルで会ってプロジェクトを回しているうちに、関係が構築されていき、自然と地域内外のメンバーが一つのコミュニティをつくっていくことができたものの、オンラインではそうもいかず。懇親会や雑談などの機会を設けることはもちろん、コミュニケーションをとる頻度やツールを変えてみるなどの工夫はしているものの、地域の人との関係づくりや、地域外から関わるメンバー同士の関係づくりは、コロナ前よりも大きく後れを取っている印象です。こちらは2022年も引き続き模索していく必要がありそうですね。
　
一方で、地域に暮らしながら都市部の仕事を遠隔で行う「地方創生テレワーク」や、逆に都市部で働きながらもオンラインで地方の副業をする「地方副業」など、オンラインでの地域との関わりが加速した結果、関わり方に幅が出てきたといううれしいこともありました。
　
そんな「withコロナ 地方創生2年目」となった2021年ですが、3年目となる2022年は、「オンラインでどうリアル相当の関わりをつくるか」と同時に、「リアル以上の関わりをつくるか」が試される一年となりそうです。

今年のふるさと納税のテーマは、「『気になりつつも、買い損ねていたもの』を我が家に迎える機会」に。数年前に講演でご一緒してからずっと気になっていた、岩手県北上市にある「UTO」さんのカシミヤストールをお願いしてみました。届くのが、今から楽しみです！

岸田内閣の「デジタル田園都市国家構想会議」の有識者委員になり、会議を重ねています。有識者メンバーは、年代も仕事も立場も本当にバラバラ。中でも私は一番の下っ端メンバーですが、下っ端ならではの現場感、そして自分に近い比較的若めの世代の感覚をきちんと伝えていくことで、若者たちがより活躍しやすい場が増えて、日本中の地域が元気になっていったらいいなと強く思っています。大先輩方のフォローに助けられながら、ドキドキしながらもどうにか発言するお仕事です（苦笑）。今月も応援してくださる皆様に感謝の気持ちを忘れず、ハッピーに頑張ります！