東京に新規就農者が増えている。

「ひと昔前は『東京で農業がやりたい』と相談されても、近隣の県を紹介することもありました。農家の親族以外は新規就農はできないというのが、東京では当たり前とされていたんです。地方では就農は歓迎されますが、東京にはそもそも貸し出せる農地がない」

そう語るのは、一般社団法人『東京都農業会議』で新規就農者のサポートを担当する松澤龍人さん。松澤さんは2006年から都内での新規就農を支援してきたが、2009年に、初めて非農家出身者が東京都・瑞穂町に新規就農したことを皮切りに、少しずつ状況が変わってきたという。

ちょうどその頃、都内の瑞穂町や日の出町などで農地の貸し借りが、制度を活用し始まったことがこの背景にはある。相談者は研修と並行して松澤さんとともに農地を探し、町の職員や近隣の農家と交渉を繰り返した結果、ついに農地を借りることができた。
「その後、あきる野市、青梅市などで立て続けに3人が新規就農しました。そういった最初の段階で実感した我々の強みは、『農地の制度を知っている』ということ。断られても、『こういう制度もあります』と話をつなげていくことができます」

就農者が増えていくにつれ、松澤さん側も少しずつ就農希望者を支援するシステムを確立させていった。就農相談を受けると、まずはどんな作物をつくりたいのか話し合い、相談者には近隣の農家や農業法人で栽培技術を学んでもらう。その間に松澤さんは市町村の担当者と協力して、借りられる農地を探す。相談者は事業計画書を提出、借りられそうな農地のあった自治体に、それを元に農地の斡旋を依頼する。

松澤さんらの尽力により、以前に比べれば東京都内での新規就農はしやすくなった。しかしそれは希望すれば必ずできるようになったわけではなく、借りられる農地が圧倒的に少ないという根本にある問題自体は変わっていない。「農業をしたい」ではなく、「東京で農業をしたい」という強い意志と理由がある人ではないと、東京での就農は依然難しいと松澤さんは語る。

このように東京都での就農は、ほかの地方で就農することと比べるとかなり特殊だ。就農者同士の横のつながりをつくりにくく、励まし合いや情報交換もしづらい。そこで松澤さんは月に1回程度、松澤さんの支援で就農した人や今後就農したい人を集め、定例会を開くことにした。定例会に集まった人々は、やがて協力して直売などに取り組むようになり、これが『東京NEO-FARMERS!』へと発展した。

現在、『東京NEO-FARMERS!』は新規就農者、就農希望者、農業法人などで働くメンバー、他県のメンバー、農家の後継者、農業に関心のある人など、100名ほどで構成されている。規則らしい規則はないが、「農業が好き」という気持ちを共通して持つ結束力のある集まりだ。直売所などを通し、地産地消にも取り組んでいる。

その中でも東京都日野市の川名桂さんは、「東京での就農」を、特に象徴するようなメンバーだ。もともとは大学の農学部で学んでいたが、「研究を続けるより経営者として農業に携わりたい」と、農業関係の会社に就職。地方で栽培担当としてトマトを育てているうちに、生産者と消費者の距離が近く、その声まで聞ける「東京での農業」に関心を持つようになった。

「つくるだけの農業ではなく、売るところまで自分でしたいと思ったんです。ある程度賑わいがあり、生活と近いところで、そこで暮らす人たちの声を実際に聞きながら新鮮な野菜を届けたいと」

実は、川名さんの両親は日野市在住。自家に近い場所で農業ができたらとは思っていたが、ハードルが高いことはわかっていた。

最初は無理だと考えていた川名さんだったが、可能になったのは、新しい農地賃貸の制度の施行があったからだった。川名さんは2019年、全国で初めて「生産緑地」を賃借しての新規就農をした。生産緑地とは、都市部に農地を残すため、1992年に三大都市圏に全面施行された制度で、土地の所有者が営農することを条件に、生産緑地の指定を受けると相続税の納税猶予が認められるなどの強みがあったが、他者に農地を貸すことはできなかった。しかし相続などにより本人が営農を続けない場合、農地の宅地化などが進む恐れがあったため、「都市農地賃借円滑化法」が制定され、2018年に施行。都市部の農家が生産緑地を貸し出すことが可能になった。

「制度的に貸し借りが可能になったとはいえ、実際に借りるまでは大変でした」と、川名さんはそれまでを振り返る。生産緑地というのは、農業をしたい人が指定したものだから、他人に貸すという発想のない人がほとんど。またこれまでにない制度だけに、貸したときにどうなるのかもわからない。

しかし川名さんの場合は、本人の熱意、松澤さんや市の担当者の力強い協力もあり、もとは5年程度の予定が、30年にもわたって地主から農地を借りることができた。この長期的な貸借期間により、川名さんは東京都の新規就農者向け補助金制度を活用して、ビニールハウスの設置など規模の大きい投資を行うこともできた。現在はビニールハウス栽培のトマトを中心に、ナスやジャガイモなども育てている。できた野菜は直売所や地域のマルシェで販売するほか、農園の外に設置した自動販売機で毎日売っており、野菜の補充に行くたびに近所の人と立ち話をして、おいしい食べ方を紹介するという。まさにやりたかったとおりの農業を今、実現できている。

「これまで『東京NEO-FARMERS!』などを通して、東京には農業に関心を持っている人たちが多いことがわかりました。就農したいという人は今後も増えるはずですが、やはりネックになるのは土地の賃借問題。私はこのご縁を活かし、今後は雇用主として就農希望者を受け入れる方向でも活動したいと考えています」と、川名さんは語ってくれた。

『東京NEO-FARMERS!』は、都内で初めて畜産を始めたり、それまで中国シェアがほとんどだった榊の栽培と太陽光発電を組み合わせる農業を行ったりなど、ユニークな就農者を輩出している。今後も松澤さんのような頼れるサポート役に導かれ、新しい農業のかたちを生み出していく。