大きな地震が発生したとき、自宅から離れた場所にいたとしたら…どのような行動を取るのが適切なのでしょうか。

まずは、帰らずその場にとどまるのが基本

首都直下地震の被害想定では、都内では最大で約453万人の帰宅困難者が発生すると想定されています。道路は多くの帰宅困難者で埋め尽くされ、緊急車両が通れず、人命救助の妨げになる可能性があります。また徒歩移動中に余震に遭う可能性や、群衆なだれが発生する恐れもあります。

発災後すぐに自宅に帰ろうとむやみに移動せず、安全な場所にとどまりましょう。救助・救命活動が優先される発災後3日間程度が、とどまる期間の目安とされています。

職場や学校などで被災した場合

職場や学校にいるときに被災した場合、安全を確認して、すぐに帰宅せずその場で待機しましょう。職場の備蓄についても、日頃から関心を寄せておきましょう。

買い物や行楽など、外出先で被災した場合

帰宅困難者のうち、買い物や行楽などの目的で滞在しており、発災時に行き場のない帰宅困難者が約66万人発生すると想定されています。外出先で被災した場合、まず駅や集客施設、避難場所など、安全を確保できる場所に移動して、混乱が落ち着くのを待ちましょう。

帰宅困難者を受け入れる一時滞在施設が開設されるので、近くの施設へ向かいましょう。地震発生から少なくとも3日程度はとどまれるよう、一時滞在施設には食料や毛布などの備蓄があります。

とどまるための備え

職場や一時滞在施設にとどまる場合、家族との安否確認が取れるようにしておきましょう。災害伝言サービスやSNSなど複数の連絡手段を用意して、連絡相手には「すぐに帰る」ではなく「安全に帰れるようになってから帰る」と連絡しましょう。また普段から学校や保育所、幼稚園、介護施設などと関係を密にし、発災時に対応を確認しておくと安心です。

（次回に続きます）

参考・画像：東京防災ハンドブック、札幌市HP