この度、タイムカプセルプロジェクト(代表:清水 健斗)第二弾の制作が2021年3月に始動しました。第一弾では広島被爆体験証言者の証言ドキュメンタリーに加え、講話をVRで残すという世界初の試みだった本作。その第2弾として東日本大震災を題材にしたプロジェクトがスタートします。震災10年を迎える2021年。人だけでなく第一次産業など被災地の現在~未来を1年間かけてドキュメンタリーとして収める予定です。監督・総指揮を取るのは全国公開中の映画「漂流ポスト」の清水 健斗。東日本大震災からの心の復興を描いた「漂流ポスト」に続き、再び被災地の現在~未来を伝えます。
制作背景
プロジェクト第二弾「東日本大震災から10年の先」
10年が経過し、東日本大震災の記憶は人々の記憶から少なからず薄らいでいます。震災の風化問題、それは震災の事実だけでなく「心の風化」もです。震災を通して再認識した「生きている事のありがたみ・人々との繋がり・助け合う心」をもう一度思い出してもらう事で、私達が何をしてどう生きていくべきなのかを考えてもらうことを目的としています。記憶と心の風化防止を訴えかけ、次の10年に繋がる作品になればと考えています。今作は震災後から復興に向けての活動とそれに関わった人々の想いを記録します。震災後10年の想い、今後に向けた取り組みを様々な視点で描き、震災からの復興・心の復興と未来へのメッセージをアーカイブしていきます。
タイムカプセルプロジェクトとは?
残すべき「時代の記憶」が消えつつある日本。その灯火を消さないために、薄れゆく明治・大正・昭和・平成の「記録・記憶・文化・想い」を、最新技術(3DVR)を取り入れた映像で記録し、令和へ引き継ぐプロジェクト。それが「タイムカプセルプロジェクト」です。「どうして現在があるのか?どんな未来を作るべきなのか?」年号が令和に変わった今、人々にもう一度考えてもらえるきっかけを作ること、「歴史アーカイブ」というプレゼントを次世代へ残すことが、5年後、10年後に繋がる大きな意味を持つ事になると考えています。
プロジェクトの第一弾は「広島被爆体験証言者の想い」を記録
2019年、終戦記念日に合わせて公開。新たな平和教育を模索していた広島平和祈念資料館の協力を得て、被爆体験証言者の講話をVRで残すという歴史上初の試みを実施し話題を集め、TV・WEB・新聞合わせて50を超える媒体で紹介されました。
監督は世界でも高い評価を受ける清水 健斗氏
企画・取材・監督を務めるのは、映画監督 清水 健斗氏。3.11を題材にした「漂流ポスト」が国内だけでなく世界からも高い評価を受け、2019年6月に行われたニース国際映画祭では外国語映画短編部門で最優秀作品賞を獲得し、短編映画ながら単独劇場公開するなど注目の若手監督です。また、Daydream by Google × YouTube × VRScoutが行った世界的なプロジェクト「VR Creator Lab」の日本代表12名のクリエイターにも選ばれるなど映画演出だけでなく最先端の技術にも精通しています。
清水 健斗氏のコメント
2021年は震災10年にあたる年になります。しかし、10年が決して区切りなわけではありません。多くのメディアが10年を節目にしていますが、それで終わりではないのです。
本プロジェクトは被災地の今を描き、11年目につながるアクションになると思っています。そうすることが、風化防止につながるのではないかと考えています。地震だけでなく自然災害の多発、加えてコロナ禍で自由が制限された現在。このままでは震災の記憶は完全に風化してしまう可能性があります。それは絶対に止めなくてはいけない。自然災害やコロナ禍にも通じるものがある災害教育・復興への力・人々の想い etc。本プロジェクトで多くのメッセージを発信し、人々の「力」になれるよう頑張りたいと思います。
動画を多方向展開し、情報を大きく発信
1. オフィシャルホームページで随時動画を公開
震災10年の専用ページを制作し記録動画(3DVR含む)を随時公開していく予定です。このタイムカプセルプロジェクトのターゲットは令和を担う若い世代です。映像のあり方が多様化する中、WEB上に社会的道徳や啓蒙啓発につながるコンテンツが少ないという観点からWEBを主軸に公開するという判断に至りました。遠方にいてなかなか現地に行けない人達でも動画とVRを通して学習ができる。WEBでできる道徳の授業や教科書のように活用することもできる可能性を秘めています。
2. 映像をまとめて1本の記録映画として発信
記録動画を再編集し、ドキュメンタリー映画にします。劇場公開・大手配信サイト・海外映画祭などでの上映を予定しており、全世界へ情報を発信していきます。
3. 施設や企業と連動
VRゴーグルを設置したコンテンツの体験や記録動画の上映会などを実施し、防災教育の訴求などを行なっていきます。